2014年1月10日金曜日

省エネは地震や災害にも大変有効です。オフィスの防災にも役立ちます。

1995年(平成7)1月17日に発生した阪神・淡路大震災から今年で19年です。忌まわしい大きな犠牲は、社会の教訓ともなり、それから色々な対策が取られました。
 しかし、それから16年後の3月11日に起きた東北大震災では、加えて大津波が起き、更に原子力発電所で放射能漏れを伴う事故まで起こし、またしても大きな社会問題を突きつけました。
 
近代国家になってから、古くは関東大震災から地震に対する犠牲を払い続け、その度に教訓を忘れまいと、努力は続けているつもりでも、次々と新たな問題点が起こります。
 地震に限らず、日本は天変地異の多い土地柄です。近年は、それに異常気象までも加わり、突然の大雨や台風の大型化と多発、天候不順、落雷や竜巻までも頻発するようになりました。
 
そして、地震について今度は、東南海地震の可能性が取り沙汰され、国や行政は対策を進めています。

しかし、災害は結局、「自分は自分で守る」事に尽きます。非常用の物理的な物資はもちろんの事、通信手段の他、それらを賄う必要最小限のエネルギーの確保も近年では必要になってきています。

そういう意味で「省エネ」は、日常の社会活動にも有意義な結果をもたらしますが、災害への非常時にも有効です。
 消費電力の小さな機器であれば、非常電源の負担も小さく、また、より長く使用する事ができるからです。情報を受けるラジオ、こちらから発する電話(最近ではタブレットPCなども)、照明器具に必要な電力を最小限で確保しておけば、救助が来はじめる3日間程を賄えるようになる事でしょう。
 
近年は様々な器具、機器、システムが発売されていますが、「購入の必要」がある時に、より良いものを選択する事により、確実に災害にも強くなります。

・1月17日 阪神・淡路大震災
・3月11日 東北大震災
・9月1日  関東大震災

地震の犠牲を忘れない日は、1年で3回もあります。単なる「省エネ」では無く、そういう意味も考えてみれば、会社や個人にとっての意義も大きく変わるでしょう。オフィスの防災にも役立つと考えます。

少し長くなりましたが、そんな事も含め、池田屋はこれからもより良いご提案を皆様にさせていただければと願っております。

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